リベラルアーツ研究教育院 News

連合会長神津里季生氏、事務局長相原康伸氏を招き「働き方改革」をめぐる特別講義開催

2018.11.07

リベラルアーツ研究教育院の西田亮介准教授が、自身が担当する「社会学A」の授業に、日本労働組合総連合会(連合）の神津里季生会長、相原康伸事務局長を招き、7月2日、9日の2回にわたって「働き方改革」をめぐる特別講義を行いました。

神津会長（左から4人目）、西田准教授（同5人目）を囲んで

相原事務局長（前列右）、西田准教授（前列左）を囲んで

神津会長からは現在の日本が置かれた諸課題に対する懸念を、相原事務局長からは将来日本が直面する課題に対して何をすべきか、という点を中心に、さまざまなワークルール上の諸課題、労働組合やワークルールの重要性について、それぞれおよそ1時間の講演がありました。

神津会長は、労働組合の役割、そして連合の取り組みについて、また、自分自身が楽観論者であると言われる意味合いや職場における男女共同参画について語りました。相原事務局長は豊富な身近な事例を切り口にしながら、本学学生に対して、将来の少子高齢化やAIによる労働市場の変化などが予想されるなか、「雇う力」を持てるようになってほしいということ、それからこうした諸課題を技術的に、そして社会的に解決できる人材になってほしいというメッセージを情熱的に語りかけました。

このゲストレクチャーにあたって、学生たちは、前週までに2種類の働き方改革関連法案に関する資料を読み、同法案に対する賛否を各自考えるという課題に取り組んだ上で、当日に挑みました。熱心な聴講の後、学生からは質問の挙手が相次ぎ、30分の質疑応答時間はあっという間に経過していきました。授業後もお二人を囲んで熱心に語りあう学生の姿が見られたことも印象的です。

ちょうど働き方改革関連法案の成立を巡って、連日報道が加熱していたこと、さらに理工系総合大学という本学の性質を踏まえた話に触発されるかたちで、学生たちにとってもワークルールが身近で誰にとっても関係ある主題であることを改めて理解することができました。中等教育までの教育課程で十分にワークルールを学習する機会が乏しいことを鑑みても、とても貴重な機会であったと西田准教授は語っています。

特別講義の詳細は以下に紹介されていますので、ご覧ください。